キャッシング＆ローン駆け込み寺

お金の「困った」を克服するキャッシング＆ローン術を、家利久理（やりくり）和尚が指南します。

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使途自由で500万円の借り入れも可能なフリーローン、カードローンを調査すべし！

MBA（Master of Business Administration：経営学修士）を目指しておられるとは、向上心の強い青年じゃ。資金計画も着々と進めておるようだな。確かにMBA留学ともなると、かなりの金額が入り用となる。学殿のことだから、奨学金や公的ローンは調査済みかな。であれば、民間のローンについても、教育ローンのみならず、フリーローンやカードローンも含めて検討してみようではないか。

MBA留学には1,000万円超の資金が必要になることも

昨今は雇用情勢が変化して、実力がなければ安穏とはしていられないご時世じゃ。スキルや資格の取得を目指す者も多い。MBAは世間の関心も高く、今をときめく学位といえそうだが、かかる費用も立派じゃな。留学にかかる費用は、学費と諸経費とで、少なくとも500万円ほど、学費の高い有名校で学ぶには1,000万円からそれ以上といわれておる。資金は学校から例示される金額よりも多めに用意して行くのが賢明ともいわれる。学生ビザでは本格的な仕事はできないし、インターンなどで多少の収入を得られる可能性はあるが、あてにするには心もとない。第一、学ぶために時間とお金を費やすのだから、稼ぐために肝心の志が二の次になってしまっては、元も子もないからのう。

自己研鑽費用には公の制度を上手に活用したい

自己研鑽のための費用調達には、公の制度や学校の斡旋で利用できるものがないか調べてみよう。「教育訓練給付」は、雇用保険と講座についての要件を満たせば、ビジネススキル系の研修などに活用しやすい。奨学金や助成金は、日本や外国の政府、地方自治体や大学など、さまざまな機関より提供されている。

ただし、MBA留学の場合、要件に該当するかが問題。日本で留学支援の奨学金というと、学生もしくは卒業間もない者を対象とする制度がほとんどなのじゃ。キャリアを積んでからのMBA留学では条件に合わないものが多い。留学先の学校や現地団体の奨学金なども確認すべきじゃが、利用できるものが見つかるとは限らない。「成績優秀な者」が対象ならば努力次第だが、「経済状況が厳しい者」が優先される場合は、日本のビジネスマンは該当しにくいであろう。

意外に高額の借り入れが可能なフリーローンやカードローン

では、ローンで500万円を借りることを検討してみよう。学費用のローンというと、「国民生活金融公庫」の教育ローンや「財形教育融資」が思い浮かぶだろう。いずれも低金利のローンなのだが、500万円という金額はどちらの上限も超えておるのじゃよ。

民間の教育ローンでは、摂津水都信用金庫「e教育プラン」（2.9％）、荘内銀行「学資ローン『スニーカー』」（3.05％）など、低金利で上限500万円というローンが多数ある。ただし、居住地区などの条件があるので、検索と条件確認に精を出すのじゃ。使途が定まっておるので、留学や諸経費に利用可能かどうかの確認も忘れずにの。

条件の合う教育ローンが見つからなくとも、諦めるにはまだ早い。フリーローンやカードローンを調べてみるのじゃ。たとえばオリックス・クレジット「VIPローンカード」は、上限が500万円、使途限定ではないので諸経費にもあてられる。他にも上限100〜500万円というローンは多数あるので、条件と不足額に照らして活用すべし。そうそう、学殿は何か担保にできるものは持っておらんかな。日本証券金融「証券担保ローン」や大証金「イージー・コムストックローン」では、国債や株式を担保に低金利での融資を行っておる。他にも、口座開設や取引状況に応じて金利がお得になるローンなどがあるので、多くのローンを徹底的に比較検討してみなされ。

ローン契約には安定収入が必要なことを忘れずに

ローンでお金を借りるには、「安定した収入があること」が基本じゃ。既に留学のために会社を退職して収入がない人は、新規契約は難しい。教育ローンは保護者向けが多いので、親御さんがローン契約をして、親御さんから借りるという方法もあるかもしれん。ただし、上限が500万円のローンでも、一般に融資額は契約者の前年度年収に応じて決まるので、その点も確認すべきじゃな。

MBAを志す者にいうまでもなかろうが、自己投資というからには採算性をきちんと考慮しなされよ。むろん、お金以外でも得るものは大きいじゃろうが、お金の面でも、ローンをきちんと返済してお釣りが来るような成果を挙げられるようにの。MBAを目指すとき、資金繰り・採算・スケジュールなど、練るべき計画は尽きない。学習は、この段階から既に始まっておるのかもしれんのう。

※ここに記載されているローン商品の金利は2007年4月18日現在のものです。